リスティング広告で成果を得るには、正しい知識と方法のもと運用を行う必要があります。自社で運用(インハウス)しているものの、なかなか成果が得られないと悩んでいるのなら、広告代理店への依頼を検討してみてはいかがでしょうか。本記事では、リスティング広告代理店の選び方や、成果を得る運用のポイントについて解説します。
そもそも代理店へ依頼するメリットとは
広告代理店とは、さまざまな広告を扱う会社です。広告を出したい企業とメディアをつなぐ役割も担う広告代理店ですが、依頼するメリットをご存じの方は少ないかもしれません。まずは、代理店へ依頼するメリットを把握しておきましょう。
LPやサイトの改善提案をしてくれる
代理店へ依頼すれば、LP（ランディングページ）やWebサイトの課題を明確にし、改善へ向けた提案をしてくれます。LPやWebサイトに問題があると、リスティング広告で集客できてもコンバージョンに結びつかないおそれがあります。
運用で成果を得るには、コンバージョンに結びつくLPやWebサイトの構築が不可欠ですが、そもそも何が課題なのかわからないといったケースも少なくありません。広告運用のプロである代理店なら、的確に課題を抽出し、LPやWebサイト、クリエイティブの制作、マーケティングデータを活用した戦略立案、SNSの活用といったデジタルマーケティング全体のコンサルティング領域も含めて、クライアントが目指す成果に合わせた提案をしてくれます。
デジタルチェンジでは広告の運用状況に合わせてLPの改善提案を行います。また、Googleアナリティクスによる定量分析と、クリックマップによる定性分析も実施可能で、LPの順番を入れ替えた配信も可能です。
社内のリソースが不要
広告の運用で成果を得るには、片手間の労力では困難です。そのため、運用を任せられる人材の確保や育成が欠かせません。ただ、新たな人材の採用や、既存社員を育成するとなるとコストがかかります。
リスティング広告の運用においては、複雑な設定を含めた適切な管理が必要です。代理店へ依頼すれば、これらの業務を一任できるため、社内のリソースが不要になります。既存社員の負担を軽減でき、新たな人材の確保や育成も不要になるので、余計なコストが増えないのもメリットといえるでしょう。
最新の情報を集めることができる
インターネットの世界は移り変わりが激しく、リスティング広告を効果的に運用するには最新の情報を収集する必要があります。リスティング広告自体も、仕様が変更されるケースは多く、このような情報をいち早く入手して対策を行わなくてはなりません。
代理店は、GoogleやYahoo!、Facebook、LINEなど、さまざまな広告プラットフォームと情報を共有しています。そのため、最新の情報をいち早く入手でき、広告の運用に反映することが可能です。特定の業界における成功事例を共有してもらえることもあり、効果的な運用を実現できます。
代理店へ依頼するデメリットもある
代理店へ運用代行を依頼すれば、企業はさまざまなメリットを得られます。一方で、少なからずデメリットがあるのも事実です。依頼を検討するのなら、メリットだけでなくデメリットについてもきちんと把握しておきましょう。以下、主だったデメリットをピックアップしました
手数料がかかる
少額から取り組めるリスティング広告の運用ですが、代理店へ依頼すると手数料が発生します。代理店は、ビジネスとしてサービスを提供しているため、手数料が発生するのは仕方のないことといえるでしょう。
代理店の手数料は、手間賃との認識で問題ありません。各種設定や情報収集など、広告の運用にはさまざまな労力が発生します。その手間の対価として支払う費用です。なお、手数料は代理店により異なりますが、一般的な相場は広告費の20％程度で、デジタルチェンジでも同様です。
コスト面が心配で、代理店への依頼を迷っているのなら、自社で運用する場合の人件費や労力と比較してみるとよいでしょう。採用コストをかけずに経験豊富な広告運用の専門家に戦略立案や運用業務、分析、結果レポートの作成などを依頼できるなどといったメリットと比較検討してみてください。
スピード感のある運用ができない場合がある
自社運用であれば、会社の施策が急に変わっても、臨機応変な対応が可能です。自社の社員が、そのときどきの状況に合わせて、スピーディに対応できるからです。一方、代理店へ運用を任せているケースでは、対応が遅れてしまうことが少なくありません。
対応スピードは代理店によって異なります。迅速かつ柔軟に対応してくれるところもあれば、なかなか取り掛かってくれないところもあるでしょう。代理店によって、対応スピードや対応期日が異なるのには注意が必要です。
デジタルチェンジでは、担当者が1人ついて対応し、スピード感のあるコミュニケーションができる体制があります。施策の方向性の変化や急な配信調整が発生した場合でも臨機応変な対応が可能です。配信調整は１週間後にはアロケーションできるスピード感で提供できます。
実際に、他社に依頼をしていたが、コミュニケーションがうまくいかないという理由でデジタルチェンジに依頼をしてくださった会社様もありました。デジタルチェンジであれば、スピード感あるコミュニケーションで即座に対応ができますので、ぜひご検討ください。
代理店任せになりやすい
運用を一任できるのはメリットである反面、デメリットにもなりえるため注意が必要です。たとえば、自社に運用のノウハウを蓄積できないことが挙げられます。
広告代理店の担当者が、いつまでも会社に在籍しているとは限りません。また、在籍していても、同じ担当者が長期的に担当してくれる保証もないでしょう。
突然、代理店の担当者が会社を辞めてしまうような事態が発生すると、これまでのように効果的な運用ができなくなるおそれがあります。このような緊急時に対処できるよう、自社で最低限のノウハウを蓄積することも大切です。
運用の成果をあげられる代理店を見極めるポイント
現在では、リスティング広告の運用を代行してくれる代理店が数多く存在します。それゆえに、選び方がわからないと頭を抱えてしまうケースは少なくありません。成果を得られるかどうかは、運用を任せる代理店選びがカギを握ります。ここからは、運用の成果をあげられる代理店選びのポイントを解説します。
運用担当者の実績は十分か
実際に広告を運用するのは、代理店の担当者です。そのため、依頼する業者がインターネット上の代理店人気ランキング上位に入っていたとしても、担当者のスキルが低いと成果を得られません。
そのため、担当者の実績をしっかりチェックする必要があります。過去に、どの程度の期間でCV件数アップを実現したのか、自社の業界に精通しているのか、といった部分を確認しましょう。そのうえで、広告運用のプロとして、よりよい提案をしてくれるかどうかも確認すべきポイントです。
ただし、過去実績の良し悪しだけで代理店を選定するのはおすすめできません。過去実績だけでなく、広告運用についての考え方が信頼できる代理店を選定しましょう。リスティング広告などの運用型広告においては、ビジネスモデルの理解が不可欠です。ROAS（広告費の回収率）を把握して広告主様の売上が上がる、つまりビジネスとして成立するかをしっかり考えてくれる代理店を選ぶことが重要です。
運用体制の確保はできているか
どのような運用体制なのか、あらかじめ確認することも大切です。運用体制は、大きく分けると、複数のスタッフが運用に携わる分業型と、1人の担当者が専属で対応する専任型があります。それぞれに特徴があるため、運用体制の確認は必須です。
分業型は、個々のスタッフへの負担が少ないため、同時に複数の広告を運用できます。一方で、実際に運用を行っている担当者とダイレクトなやり取りが難しく、要望がきちんと伝わらないおそれがあります。
専任型は、1人のスタッフが一貫して対応してくれるため、このような心配がありません。ただ、1人の担当者が多くの案件を抱えている可能性もあるため、そこは確認したほうがよいでしょう。
最低広告予算は高すぎないか
毎月必ず必要になる予算のことを、最低広告予算と呼びます。月額払いの基本料金という認識で問題ありません。毎月必要になるお金なので、あまりにも高すぎると会社の経営を圧迫してしまうおそれがあります。
突然業績が悪化した場合、高すぎる予算を組めない可能性があります。ビジネスの世界では何が起こるかわからないため、このような事態も想定し、問題なく運用を継続できる最低広告予算を設定しなければなりません。また、予算が高すぎてしまうと、費用対効果が見合わないこともあるので、注意が必要です。
契約期間は長すぎないか
代理店へ運用を依頼すると、最低契約期間を定められることがほとんどです。これは、最低でもこれくらいは契約を継続してください、という約束の期間です。
契約期間が長期の場合、成果が得られないのに契約を解除できない、といったことになりかねません。いたずらに余計なコストが増えてしまうおそれがあるのです。契約期間を短く設定できれば、このような事態を回避できます。
契約期間中の中途解約ができるか、違約金は発生するのか、その場合いくらなのか、といった部分も併せてチェックしておきましょう。
例えばデジタルチェンジではテストマーケティングとして2~3ヶ月間必要のため契約期間は3ヶ月間でできる限りお願いしております。
広告アカウントの開示は可能か
広告アカウントの管理画面を、確認できる代理店を選びましょう。中には、運用に支障が出るなど、さまざまな理由をつけてアカウントを開示しないところもあります。
管理画面を確認できなければ、クライアントは適切な運用を行っているかどうかチェックできません。もしかすると、ビジネスと関連性が低い誤ったキーワードや、不必要に高い予算で運用している、といったケースも考えられます。このような事態を防ぐために、アカウントを開示している代理店を選ぶ必要があります。
広告アカウントを移行することはできるか
広告アカウントの移行に応じてくれない代理店もあるため注意が必要です。移行に応じてくれないと、別の代理店で広告運用を始めるとき、新たなアカウントを使用しなくてはなりません。
アカウントで蓄積してきたデータを活用できず、また最初から始めなくてはならなくなってしまいます。契約時には、アカウントの移行ができるかどうかを必ず確認しておきましょう。
デジタルチェンジではGoogle広告に関しては権限の譲渡が可能なため、アカウントを移行することができます。Yahoo!に関しては、Yahoo！の規約上アカウントの譲渡ができないため原則代理店アカウントを作成して運用する形になりますが、自社サイドでアカウント作成をすることは可能です。
アカウント閲覧権限を掲示しているため、広告運用を代理店側でどのように行っているのかを閲覧することができます。そのため透明性の高い運用を提供できます。
まとめ
リスティング広告代理店へ運用を依頼すれば、社内のリソースが不要となり、最新の情報を収集しつつ広告に反映してくれます。代理店選びの際には、担当者の運用実績や運用体制、アカウントの移行や開示ができるかといった部分を事前にチェックしておくと安心でしょう。
デジタルチェンジでは、ご依頼いただけるきっかけとして、他の代理店よりもサポート体制が整っており、パフォーマンスも出しているために、クライアント様が紹介してくださり、弊社にご依頼いただいた、というものが多くあります。しっかりとパフォーマンスが出せるように貴社のパートナーとしてサポートいたしますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
