昨今ではテレビCM以上に効果を発揮するといっても過言ではないのがWeb広告です。

富裕層・高所得者層向けの高級不動産や高級ジュエリーといった、比較的価格帯が高額な商品やサービスであっても、Web広告を打ち出すことでより大きな利益を生み出すことができる可能性があります。

ただWeb広告がテレビCM以上に効果を発揮することができる可能性があるというのは、『適切なターゲティングを実施している』という前提での話になります。

商品・サービスの価格帯とあった層へ配信できていない場合、Web広告を活用して多くのサイト流入があったとしても、問い合わせや購入にはつながらず、また問い合わせにつながったとしても質が低く、その後の成約につながらないということが起き得ます。適切なターゲット設定はWeb広告の施策を考える上で非常に重要な視点です。

今回は、富裕層・高所得者層向けの様々なターゲティング方法をご紹介していきたいと思います。自社の商品やサービスの価格帯とあった富裕層・高所得者層に対してどのような形でアプローチすることができるのか、突き詰めていきましょう。

高所得者・富裕層にリーチする

Web広告のターゲティング施策一覧

• Google広告の世帯年収ターゲティング
• Facebook広告の詳細ターゲット設定
• DSPを活用した富裕層ターゲティング
• カスタムリストの活用について
• リターゲティング広告の活用について
• 類似ターゲティングの活用について

中見出し：高所得者・富裕層の定義とは

高所得者・富裕層は、一般的には同じく所得の多い層を指すと考えられています。

しかし高所得者と富裕層でもそれぞれ違った意味を持ち、所得以外の要因においても、「高所得者・富裕層」だと位置づけられる場合があります。

まず高所得者の定義は、年収が800万以上であることだとされています。労働以外でも収入が800万を超えていれば、高所得者だといえます。

ビジネスオーナーや投資家、職業だと医者や弁護士、大企業の役員など中堅以上の役職を持っている場合、高所得者である可能性が高いです。

一方で富裕層は１億円以上の資産を保有している層のことを指します。

資産は貨幣だけでなく、土地や不動産などの金融資産も含みます。

Google広告の世帯年収ターゲティング

多くのインターネットユーザーが保有しているGoogleアカウントですが、ほとんどのユーザーはアカウントに個人情報を紐付けていません。

しかしなぜかGoogleはユーザーのニーズに合った広告を表示することができます。それはGoogleが高性能なターゲティングを行なっているからです。

性別や年代はともかく、年収を割り出すのは困難だと言われており、Googleがどのようにしてユーザーの年収を判断しているか、その仕組は明らかになっていません。

ですがGoogleはユーザーのおおよその年収を、検索履歴やユーザーの住んでいる地域の平均年収から割り出しているのではないかと、予測されています。

こうしたGoogleのターゲティングにより、世帯年収に合った広告を打ち出すことが可能となります。

例えば似たような商品でも、世帯年収が高い層には高価なものが自動的に選択され、広告が表示されるようになります。

全体の上位10%の高所得者だとGoogleが判断し、加えてそのユーザーがジュエリー関連のものを多く検索していた場合、世帯年収が高い且つ、高級ジュエリーに興味関心があるユーザーだとカテゴライズされるのです。このようにカテゴライズされたユーザーをターゲットにして広告を配信できるのがGoogleの強みでもあります。

Facebook広告の詳細ターゲット設定

現在他のSNSが勢いを増しつつありますが、2004年から始まり今でも根強く企業で活用されているSNSがFacebookです。

Facebookは他のSNSと違って、本名での登録が必要であったり、プロフィール欄に卒業学校名や、就労している企業名の記載箇所があり、最も個人の情報を重視しているSNSだといえます。

そしてFacebookでも、広告を配信する際に詳細なターゲット設定を行うことが可能です。

ターゲット設定により配信対象のユーザーを絞り込み、対象となるユーザーにのみ広告を配信することができます。

ターゲティングの際、直接的に高所得者・富裕層のユーザーを絞ることはできませんが、大手企業の役員、医師、弁護士といった肩書や職業といったカテゴリで配信対象者を絞ることが可能です。

例えば、高所得者だと考えられる職業を手動で選択し、そのユーザーに向けてタワーマンションなどの高級不動産の広告を打ち出すといった形で活用することができます。

個人の情報を掌握しているFacebookだからこそ可能な、ターゲティング方法だといえるでしょう。

ユーザー自身が登録した内容がターゲティングに活用されるので、精度も高い傾向にあります。

ただし手動であるため、設定に時間がかかり過ぎてしまうのが難点です。

DSPを活用した富裕層ターゲティング

DSPとは広告主のために開発されたサービスです。DSPが保有しているユーザー情報を活用してターゲティングを行なうことが可能です。

現在、多くのIT企業がDSPに力を注いでおり、打ち出したい広告によって、様々なサービスを選ぶことができます。

DSPはユーザーのWeb閲覧履歴を自動的にトラッキングするCookieと紐づいているため、購入履歴や購入した際の入力情報である、職業、企業名や肩書、さらにはカードブランドの情報までも把握しています。

人的コストをかけずに、精度の高いターゲティングを行うことができるため、高い費用対効果を期待できるサービスの１つだといえます。

また広告配信を実施する商品やサービスによって利用するDSPを使い分けることも重要です。サービスを提供している企業によって特徴があるため、効果に差がでてきます。

デジタルチェンジでは対象の商品やサービスにとって最適なターゲティングが実施できるよう、DSPの選定やアドバイスもさせていただくことが可能です。

カスタムリストの活用について

GoogleやFacebookでは、カスタムリストを作成することができます。

カスタムリストでは既に把握している顧客情報から、リストを作成することが可能です。

メールアドレスや電話番号、住所などを活用したターゲティングが可能なので、より対象者を絞ってピンポイントで広告を打ち出すことができます。

Googleであれば、既に所持している顧客情報をもとにカスタムリストを作成することで、作成したリストに入っている顧客がGoogleにログインした際、YouTubeやGmail上でターゲティングされ、ピンポイントで広告を配信することができるようになります。

またFacebookでもGoogleと同様に、カスタムリストの作成からターゲティングを行います。提供されたカスタムリストとFacebookが保有している情報を照らし合わせることで、カスタムリスト内のユーザーがFacebookにログインした際に、広告を配信することができます。そのため、カスタムリストの精度は広告配信を行う上で非常に重要となります。

カスタムリストはcsv、もしくはtxtファイルの提出が必要です。テンプレートに沿って入力することで、カスタムリストを作成することができます。

リターゲティング広告の活用について

リターゲティング広告とは、あるサイトへ訪れたユーザーへもう一度アプローチをかけることを目的として配信するWeb広告のことです。

サイトへ訪れたことがあるということから、一度は興味を持ってくれたユーザーをターゲットとして広告を配信できるので、大きな効果を見込むことができます。

特に富裕層・高所得者層に表示させる広告は単価やサービスの高額なものが多く、購入までに時間がかかる場合があります。

一度購入を検討していたものの、サイトを離れてしまったユーザーへ、忘れた頃に再度アプローチをかけることのできるリターゲティング広告は、富裕層・高所得者層のターゲティングに適していると言えます。

類似ターゲティングの活用について

類似ターゲティングは、ある特定のユーザー層と属性やWEB上の動きが似ている人をターゲティングする手法です。

よく使われる手法としては、「一度サイトへ訪れた人」や「企業が持つ顧客情報を活用して作成したカスタムリスト」などに該当しているユーザー層に、近いユーザーへ広告配信を実施することで、親和性の高い新規のターゲットにアプローチをすることができます。

高級住宅や高級ジュエリーなどの高価格帯の商品・サービスは、購入できる対象者が少ない分、適切な新規ユーザーとの接触が難しいという面もあります。

類似ターゲティングを活用すれば、一度ターゲティングして接触したことがあるユーザーに似ている層へ広告配信を実施することができるため、親和性の高い傾向にある新規ユーザーへ広告配信を行う事ができます。リーチ数が少ない場合は類似ターゲティングを活用して、リーチ数を広げるという手段も有効的です。

まとめ

富裕層・高所得者層へ向けたターゲティングには様々なアプローチの仕方があります。

自社のサービスや商品の対象となる富裕層・高所得者層はどういったターゲットなのかをまずはしっかりと定義付け、その上で最も適した配信媒体や配信手法を選択することが、WEB集客を成功に導く秘訣になります。

ターゲティング方法を間違えて広告を打ち出してしまうと、クリックはされるが購入や申込みには至らず無駄なクリックにつながったり、興味のない広告の過度な表示に嫌気が差し、ユーザーに悪い印象を与えてしまう場合もあるので注意が必要です。

デジタルチェンジでは、どのターゲティング方法が適しているのか、お客様のニーズに合わせてアドバイスさせていただきます。ぜひご相談ください。